◆葬儀一式 
 ・基本プラン（セット）
    寝台車・枕飾り・死化粧・ドライアイス・祭壇・装飾・遺影・設営・式進行・棺・白木位牌・霊柩車・骨壷・自宅用後飾り祭壇

・オプション
    遺体安置料・車両料（マイクロバス、ハイヤー）・諸手続き代行・会葬礼状 
 ・返礼品 
 ・式場使用料 
 ・火葬場費用　（火葬料・待合室費）

◆飲食費
  ・通夜ぶるまい
  ・ 精進落し

◆宗教関係
  ・読経料（枕経・通夜・葬儀・還骨法要～初七日）
  ・戒名料
  ・お車代

◆雑費
  ・心付け

◆香典返し

葬儀社から示された見積書を見るときにまず大事なことは、何が含まれていて、何が含まれていないかを確認することです。、「葬儀一式」や「基本プラン（セット）」というのは葬儀に必要な総額ではありません。お布施と香典返し以外のすべてが入っているかどうか、含まれていないものについては、その金額も確認して計算に入れなければなりません。葬儀一式とか、何々セットの合計金額とその内容しか書いていない場合は、内容の個別料金を出してもらいます。

また、葬儀費用は、会場から返礼品、料理まで、会葬者に関わる人数で違ってくるので、見積に書かれている会葬者に関わる人数が、多すぎたり少なすぎたりしていないか、確認が必要です。

各項目のものが自分たちの望むレベルか確認します。気がついたらとんでもない豪華な祭壇だったりする場合があり、必要以上のものを勧める葬儀社の場合は、良心的ではないといえます。

祭壇などは、必ず写真を見てから決めるべきもので、見積だけでわからないものについては、写真を必ず確認します。

宗教者へのお礼、火葬料、料理、返礼品などは見積書には記載されない場合が多いので、注意が必要です。

①葬儀形式

仏式・神式 ・キリスト教式・無宗教式 などの葬儀形式を伝えます。

②日程・会場・宗教者の手配・喪主の決定

僧侶や神職の都合を優先し、その他、火葬場・斎場の空き状況などにより決定します。火葬場の予約をとり、その日が告別式でその前日がお通夜となります。喪主はその後の法要の施主を務めることが一般的ですので、よく相談の上決定します。 会場は、自宅で行うのか、葬儀社式場を利用するのかを決めます。式場を利用する場合には、葬儀セット料金に含まれているかどうかを確認しておきます。

③祭壇・葬具品・料理・返礼品の選定

通夜から葬儀まで、予算は最初に葬儀社に伝えることが肝心です。祭壇や葬具品は、日常とは縁のないものなので、どれを選んでよいか判断基準がもてず、思わぬ料金になることもあるからです。あらかじめ予算を伝えておくと、業者はその予算に応じて、祭壇や葬祭飾り、僧侶へのお布施などを考えてくれます。 その範囲内で、細目について具体的に決めていきます。また、セットとして含まれるものと、オプションとして別料金を請求されるものがありますので、ひとつひとつチェックが必要です。料理は会葬者人数が予想しにくい場合、年賀状の枚数も一つの参考値になります。

また、用意が必要なものとして、家紋や遺影写真の原稿、死亡診断書とみとめ印などがあります。喪服も当然準備しておかなくてはなりません。

選ぶ一つの基準として、葬祭ディレクターの有無・人数や、JECIAのような葬儀社の格付機関の評価、国際規格のISO9001を取得しているかどうかは目安とすることができます。

また、葬儀社にも個性があり、参列者が数百人規模の団体葬が得意な葬儀社もあれば、こぢんまりとした家族葬が得意な葬儀社もあるので、どんな葬儀がしたいのかを考えることが大切です。大きな規模の葬儀をしたいのか、低価格の葬儀をしたいのか、心のこもったサービスのある葬儀がしたいのか、個性的な葬儀がしたいのかといったことです。

葬儀の相談をしているのに「すべてお任せください」と言うだけで細かい打ち合わせをしない葬儀社、　見積書の提示をせず、追加費用等についても明示・説明しない葬儀社、 ホームページやパンフレットに書いてある内容と極端に違う葬儀社、 打ち合わせ担当、葬儀施行担当、集金担当など1件の葬儀に対して担当者が変わってしまう葬儀社 、個人情報の管理について無頓着な葬儀社、 死に対して尊厳を持たず、死や葬儀に慣れしてしまっている葬儀社 などは、避けたほうがいいでしょう。

最初から提案をせずに、きちんと選択肢を示してくれて、希望を良く聞き、希望にそった提案をしてくれる、遺族や残された人の立場を考えている葬儀社を選びたいものです。

 【一般葬儀社】

家族経営の小規模なところから、多数の事業所を持つ大手の業者まで、その規模はさまざまです。ホールを持っている葬儀社と、持っていないところがあります。首都圏などでは、寺院の葬祭ホールや公営のホールを利用することが多いため、ホールを持っていない葬儀社が多くみられます。葬儀は、葬儀社のほかに、仕出し業者、ギフト会社、霊柩車会社など、様々な業者が関わっていますが、そうした複数の業者のコーディネイトをして、支払いを立て替えて、まとめて喪家に請求をします。

【互助会】

会員が毎月、掛け金を積み立てて生前予約を行う形の葬祭業者が互助会です。費用の中には、積立金ではまかなえない部分もあるので、事前にどこまでできるのか、確認しておく必要があります。「割賦販売法」の適応を受けるので、互助会が万が一倒産をしても、積立金の半分は保全がされますが、全額が保障されるわけではありません。

【ＪＡ・生協】

両者とも、専門の葬儀社と提携しているところと、独立して株式会社化しているところがあります。JAでは、組合員以外の葬儀も行うところが多くあります。生協は、価格が明朗であることが特徴になっています。

【共済】

入会金を支払って会員になれば、葬儀費用が割引になるという会員システムが共済です。複数の葬儀社や互助会がネットワークして運営されています。共済によってさまざまなシステムの違いがありますが、他業種と提携して特典をつけたり、企業や団体の厚生制度と提携したり、保険会社と提携している場合もあります。

一生のうちに何度もあることではない、非日常のことです。

一般的にも情報が少なくわかりにくいとされている葬儀であり、

限られたわずかな時間の中で葬祭業者を決めて、葬儀に関する準備をしなければなりません。

事前に知識を持っておくことで、いざというときにあわてず、後悔しない葬儀を執り行うことができます。

ここでは、葬儀を依頼する、葬儀社・葬祭業者の種類と選び方のポイント、

葬儀社との打ち合わせの仕方、事前に準備しておくものや心構え、

葬儀社から提示される見積書の見方などについてまとめています。

いざという時には、信頼のおける業者を選び、納得のいく葬儀で故人を見送りたいものです。